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    山口一道

    Author:山口一道
    山口経営コンサルタント事務所 代表
    YMCグループ 代表理事

    長崎大学経済学部卒
    経営コンサルタント業歴35年
    リーダーシップをはじめ幅広いテーマに対応 
    リーダーのあり方に警鐘を鳴らし、若手経営者の育成に力を注いでいます。

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2015/12/05(Sat)

(No.344) 中期経営計画の必要性と策定ポイント (2/2)

おおよそ経営の根幹的問題で単年度の期間にカタのつくものなどは存在しないでしょう。それだからこそ、変化の激しい企業環境に適応して企業の存続を図るためには、3~5年後に向けて、今どのような手を打っておくべきかを考える中期経営計画が是非とも必要になるのです。
 
前回に述べました様に、中期経営計画は経営構造の改善計画ですから、5年後の売上額や利益額をその究極の目的とはいたしません。この点が単年度の経営計画と決定的に異なるところです中期経営計画の究極の目的は、将来において現在より健全に存続し得る企業体質を作ることになります
 
従ってこの目的に対してわが社は、今何をなさねばならないのかを整理し、そのなさねばならないことについての実行計画を作ることが中期経営計画の策定作業になります。
 
  ところで、この中期経営計画の策定作業に、役員ならびに幹部社員が一丸となって取り組む機会をもつことは、極めて価値の高いことであります。彼等は日頃、本当の意味で全社的立場に立って経営を考えたことがありません。
 
  それ故、3~5年後、わが社はどのような会社になっていたいのか、顧客構成や商品構成やあるいは販路構成はどう改善されているべきなのかについて全役員と幹部がコンセンサスを得て、さらにそのような状態を実現するためには彼等自身と彼等の率いる人材がどのように育成されていなければならないかについて十分な討議をするという機会は、中期経営計画の策定作業の他では見出すことはできないのです。
 
彼等は社長と共に中期経営計画の策定作業に取り組むことによって、その経営者としての能力を錬磨することになります。将来に対する見解を保有し一般従業員に対しても社長の意を理解した上で自信を持って指導できるようになります。
 
反復になりますが、中期経営計画の究極の目的は、決して5年後あるいは3年後の利益額ではありません。たまたま上手く利益がでたとしても、企業体質が強化されていなければなんの意味もないからです。
 
中期経営計画が経営構造の改善計画であり、その目的は企業体質の改善であることを再認識いただいたうえで、早速計画策定に取り組んでいただければと思います。
 
5年後に生き残るためには、単年度の売上利益の数値計画のみでは不足であり、不充分であります。活学実践を期待いたします。
 
★参照 (関連のコラムとして、「5年後に生き残るには、経営をどう考え実践すれば良いのか?」があります。クリックしてご覧下さい。カテゴリー 経営戦略のNo57 58 59です)
 
★ みな様のご意見・ご質問・ご感想をお待ちしております。 yamacon@har.bbiq.jp
 
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