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    山口一道

    Author:山口一道
    山口経営コンサルタント事務所 代表
    YMCグループ 代表理事

    長崎大学経済学部卒
    経営コンサルタント業歴35年
    リーダーシップをはじめ幅広いテーマに対応 
    リーダーのあり方に警鐘を鳴らし、若手経営者の育成に力を注いでいます。

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2019/07/05(Fri)

(No.528)経営者が人間学とマーケティングを学ぶべき理由とは(4/5)

 【名言箴言(しんげん)のご紹介】

 

では人間学(道徳)と経営学(マーケティング)が具体的に含まれている名言・箴言をいくつかご紹介してみましょう。

 

「商人は人様のお役に立つことによって利益を得なさい」 「論語とソロバンは切っても切れない関係」 「道徳と経営は表裏一体」 「義と利は表裏一体」 「忘己利他」(己を忘れて、まず他の利益を優先させなさい) 

 

自利とは利他をいう」(自らが利を得たいと考えるなら、まず他を利することを考えなさいの意) 「自喜とは喜他をいう」(自らの喜びは、他を喜ばすことによって生じるの意) 「自幸とは幸他をいう」(自分が幸せになりたいと思うなら、まず他を幸せにすることから始めなさいの意) 

 

先義後利」(義を先にして利は後にせよとの意味) 「君子は義にさとり、小人は利にさとる」(君子は義という人の道を判断基準にするが、小人は最初から利や損得を判断の基準にするとの意) 「利によりて行えば怨み多し」(利を優先させると人間関係までギクシャクとなるとの意) 

 

企業は私器ではなく公器である」(なかなか難しい概念です。自分がオーナーで設立すると自分の会社という意識が強いために私器のままで経営する人が多いです。もちろん上手くは行きません。本質は公器なのです) 

 

社長は優秀なセールスマンではなく、優れたマーケッターになりなさい」(売り込みやセールスは営業マンにまかせて、社長やトップリーダーは顧客の要求や願望をつかんで、その対応を考えて売れる仕組み作りをせよということを教えております。マーケティングとは知識やテクニックで考えるのではなく心で感じる感性の領域になるからです)

 

マーケティングとは経営学と心理学をミックスした科学であり、お客様の願望をつかんで、その望みを叶えさせる科学である」(顧客の心理を科学せよと言われます。理性ではなく感性で)

 

「一流企業には哲学がある(道徳と経営は一体との哲学のこと)が、二流企業にあるのは商品のみで、思想や哲学がないものです」 「自分のみ目先のみ損得のみの、現代の三拍子では必ず行詰まる」(日本全国ほとんどの人々がこの価値観で生きている様です。これでは上手く行くはずがないですよね。逆に、他己中心主義で長期的な判断を忘れずに、善か悪かの物差しの、こちらの三拍子の方が幸せになり上手く進展するのです)

 

などなど、参考にするべき価値ある名言や格言などが多く言い伝えられています。論語(道徳)と算盤(経営・マーケティング)が一体となって含まれている名言ばかりであります。2500年も前の考え方や思想や哲学が、現代の社会でも立派に通用する教えであります。

 

 ところで経営理論の中でも有名な、「企業の基本的な2大機能と言われています“革新機能”(イノベーション機能)と“市場開発機能”(マーケティング機能)を発揮させる場合には、どういう意識や姿勢で経営をすれば良いのでしょうか?それは社長や社員全員が一丸になって顧客の立場に立って、

 

不足である(もっと欲しいのだが足りないなぁ)・不満である(満足できない、どうにかならないかなぁ)・不便である(もしあったらもっと便利なのになぁ)・不安である(もし何かあったら怖いなぁ)・恐れがある・不要である・不快である(現状よりもっと快で心地よくなれないものかなぁ)などのお客様の意識上と心理上の問題点を解消することが大事であり、

 

人様のお役に立ち、充足させる・満足させる・便利にする・安心させる・安全を提供する、必要であることを示して提案する、心地良さを提供する、快適さなどを与えることが重要であり、世のため人のために広く社会に貢献すること』

 

などが全ての事業の根底になければならないことを教えているのです。マーケティングやイノベーションを考える際には心したい重要なテーマになります。常に忘れることなく真剣に意識して経営に当たって頂きたいと思います。

 

(次回に続きます)

 

 

 

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・人間学  ・経営学  ・経営戦略  ・人材育成  ・組織運営 

 

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2019/07/12(Fri)

(No.529)経営者が人間学とマーケティングを学ぶべき理由とは(5/5)

 【将来日本では、2033年頃には会社が無くなる?】

 

日本のあるトップマーケッターの予測によりますと、14年後の2033年頃には日本では会社が無くなるのでは?との大胆な予測を発表している人がおられます。今政府が進めている「働き方改革」が浸透していくと、各人が場所を選ばずに自由に働くことが出来る様になるでしょう。お金をもらうために、行きたくもない会社に無理して通う必要がほとんどなくなってしまうからです。

 

そうなると、企業文化がしっかりしていない、魅力に乏しい会社はどんどん淘汰されていくでしょう。居心地のよい、自分に明るい未来をもたらしてくれる会社にしか人は集まらなくなるでしょう。会社は、そのくらいに魅力に富んだ企業文化や組織風土を構築していかなければ、存続が非常に難しい時代になるかも知れません。

 

【日本のマーケティングは世界において、どのレベルか?】

 

マーケティングの世界では、いま驚くべきことが起こっています。マーケティング活動がITやインターネットの進化に伴ってますます洗練され、ついには顧客獲得が自動化されるところにまで進んでいますマーケティング・オートメーション(MA)がそれであります日米の比較をしてみますと、日本の企業がアメリカに大きな差をつけられているのです。高度のマーケティング手法を駆使したアメリカ企業が、日本の企業から市場を奪い取るのは赤子の手をひねるほど簡単であると言われているのです。驚きであります。

 

2019年の5月から、平成時代が終わり“令和の新しい時代に入りましたが、経済面から平成時代を振り返りますと低迷の30年間だったことが明らかです。この30年間の間に国際競争力(IMD)は1位から25位にまで落ちました。世界のトップ企業20社のうち14社を占めていた日本企業が姿を消しました。それはなぜなのか。日本は平成の30年間に新しい産業をほとんど生まなかったからです。

 

その象徴がGAFA(グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル)や、それらの予備軍と言われるユニコーン企業(評価額10億ドル以上の非上場、設立10年以内のベンチャー企業)が日本には1社も存在しないことです。アメリカに150社、中国に70社、インドに17社、EUに31社も多数いるにも拘わらずに、ゼロであります。この点もまた、驚きとショックであります。これでは日本の将来が思いやられるのは当然であると言っても良いと思います。

 

過去、平成の30年の間に、なぜ日本からユニコーンの企業が1社も生まれなかったのでしょうか?それは未だに日本が戦後の製造業・工場モデルの成功体験から抜け出せていないからでしょう。よって現代の日本はキャッチアップのモノづくりの段階を過ぎて、新しい付加価値やサービスを生み出さなければならない段階に来ているのです。当然マーケティングも変えていかねばならない状態に突入しているのです。

 

しかしながら残念なことに、そのために必要な新しい発想やアイデアを生み出せる人材が圧倒的に不足しているのです。人材不足の問題は日本の教育の問題にも波及して行きますので、今回はそこには深く触れずにおきたいと思います。一言だけ触れておきますが、高度成長時代と変わらずに偏差値の高い大学へ行くことを目指す教育が、ずっと長い間行われてきたからでしょう。

 これでは新しいアイデアを生み出せる人材(財)は育たないでしょう。もっともっと個性と多様性を伸ばす教育が求められているということです。学校現場を含めて教育界全体に革新が求められていると言ってもよろしいかと思います。

 

【マーケティングの進化について】

 

マーケティングの神様と呼ばれているフィリップ・コトラーは、マーケティングは1.0、2.0、3.0と進化を遂げて、最近は4.0のフェーズに至っていると説いています。

 

マーケティング1.0は自社視点のマーケティング。自社の商品のシェアをいかに拡大していくかを考える段階。2.0はどうすればお客様に満足してもらえるか、顧客満足を追求するレベル。3.0では自社の事業を通して持続可能な社会の実現にいかに貢献するか、地球規模で目指していくものです。

 

マーケティングは過去50年でこの様に進化を遂げて、近年はマーケティング4.0に至り、個人が社会といかに調和しているか、自分の内面の思考と行動がどの様に調和しているかを追求する自己実現のフェーズに入ったと言われております

 

一般的に企業は業績が落ちるとコスト削減などの付け焼刃的な対応に終始してしまいがちですが、それでは根本的な解決にはなりません。1.0から4.0までと進化を遂げてきたマーケティングの局面をトータルで理解し実践し、未来を見据えた事業に取り組んでいかなければ、顧客はドンドン離れていってしまうでしょう。

 

前述の、「将来会社が無くなるかも?」の予測も、あながち空想とは言えないかも知れませんね。最後にまとめとして、今のうちに「論語と算盤」の両方を兼ね備えていない会社は、未来に生き残れないかも知れませんので十分にご注意を・・・。

 はたしてあなたの会社は論語会社なのでしょうか?算盤会社なのでしょうか?どちらに近いのでしょうか?これを機に、ご自分で自社を診断なさって見られてはいかがなものでしょうか。何か一つでもヒントにして頂きまして、どうか活学を。

 

 

 

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2019/07/19(Fri)

(No.530)時間を意識することの重要性と組織成長のヒント (1/2)

  社内でミーティングなどをしていても、とにかく時間を意識させることが大事でしょう。それはなぜなのでしょうか?人間はパーキンソンの法則(英国の歴史、政治学者)と言って、決まった時間をフルに使ってしまうということがあるからです。「仕事の量は与えられた時間があれば、全ての与えられた時間を満たすまで膨張する」という法則のことです。

 

また「役人の数は仕事の量とは無関係に増え続ける」とも言われている法則のことです。同じ作業でも8時間と決まっていれば8時間を使ってしまいますし、1時間でと期限が決まっていれば1時間で作業をするように脳が活動するからなのです。言われてみるとそうだよなぁと思わざるを得ない様ですね。

 

時間を制限して見ればわかると思いますが、脳がガーッと動くような感覚です。人の発言もダラダラではなく「3分でまとめて」と言われれば、いつもの発言の仕方が変わります。そうです、単純に時間を気にしているわけではなくて、時間内にそれができるかどうかも重要になります。現実の場面では、瞬発力が要求されるシーンもあるからです。

 

ということで、社内のミーティングなどでは現実には30分のミーティングなど、できればダラダラ方式は止めて、短時間で終わるように設定をするように心がけて頂ければいいのではないかと思います。恐らく続けて行かれれば色々な効果やメリットが見られる様になっていくと思います。仕事の生産性が凄くアップしてゆくと考えられます。そのためには、次に説明をしますが2つのルールや法則に則(のっと)って進めて頂ければと思います。

 

具体的には、YWT」のルール化と「MAC(マック)の法則(事前準備の法則)の2つを用いて報告連絡を行なって下さい。「YWT」のルール化とは  Y:やったことのY  W:わかったことのW  T:つぎにやることのT の3つのことになります。頭の頭文字だけを並べて「YWT」(ワイダブリュティー)のルール化と言います。

 

メンバーの方々に事前にこれらを書き出してもらい報告してもらうことで一週間の動きを全員で共有することができます。そしてそれに対してフィードバックを行うことで他者視点も入り行動が加速してゆくでしょう。ミーティングやグループコンサルティングなどでも同様に利用されている、はやりの手法になります。実務で是非ご活用ください。

 

この「YWT」のルール化を元に6つのフィードバック質問を繰り返し、30分のミーティングを毎週繰り返し「PDCA」を回していきます。具体的な方法は以下の様になります。

 

.Y:やったことは? (具体的・数字を入れて)箇条書きでもOK

.結果は?(事実:具体的に、数字を入れて、前月と比較して)

.W:(そこで、)わかったことは? (考察・分析)

.T:つぎ(今月)にやることは? (具体的に・数字・期日行動・習慣行動)

.それをやる意味やメリットは? (モチベーション・意味づけ)

.最後に、今月の目標を宣言する (具体的に数字を入れて、「MACの法則を利用して。「MACの法則」の説明は申し訳ございませんが、次回にゆずりたいと思います)

 

上記の6項目をミーティング前に提出してもらいミーティングですり合わせ確認します。フィードバックを繰り返します。PDCAを繰り返した方が確実に成長するからです。素早くPDCAを繰り返し続けた人が成長をして行きます。しかし、始めてから間もない頃は何を意識しなければならないかの意味もわからずに30分が過ぎる前にまとめる意識もありませんので1つのテーマで長くなってしまいます。

 

これは致し方ありませんが、接している人たちは経営者でありマネジメント職の人たちでしょう。昔、実際に自分がやってもらった経験を通して、自分が成長することで自分の組織、チームメンバーに同じ価値を提供できるようになります。よって、初めは経営者自らが行いますが慣れてくるとマネジメント職の人がこれを現場の社員チームメンバーに対して提供できるようになってゆくでしょう。時間を区切ることで生産性が生まれ思考を回すきっかけになって行くことと思われます。

 

(次回に続きます)

 

 

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2019/07/26(Fri)

(No.531)時間を意識することの重要性と組織成長のヒント (2/2)

  目的を持って日々を行動しフィードバックを繰り返すことで個人も組織全体も成長して行くでしょう。グループミーティングによって行動が加速したり、組織全体の底上げにつながっていくのはその為なのです。

 

世界のトップメンター(指導者)たちもマスターマインドグループ(同じ目標や高い意識を持った、共感し合える人達の集まりのこと)を形成し定例でミーティングを繰り返しています。そして、お互いの強みを理解し補完し合い共存共栄でビジネスを加速させています。

 皆さんの会社でも、そんなことを長期的に意識しながら、前述の方法の「YWT」のルール化と「MAC(マック)の法則」を活用して自社の組織を成長させて行って下さい。それが、自分の成長、周りの成長、企業の成長、さらには社会のためになることだと考えて良いと思います。

 

ではここで、遅くなりましたが前回の「YWTのルール化」(やったこと、わかったこと、つぎにやること)に続いて、「MAC(マック)の法則事前準備の法則)の説明をしておきたいと思います。この法則は2011年に米国のアイントホーフェン工科大学において発表されたものです。目標達成ができて、効果率が上がる事前準備には全てに共通する3つの法則があるという凄い発表がなされたのです。それが次の言葉になります。

 

Measurable(メジャラブル)

Actionable(アクショナブル)

Competent(コンピテント) の3つの言葉の頭文字を並べて「MAC(マック)の法則」と呼ばれます。

 

1つ目は. Measurable(メジャラブル) 【測定可能性 ということです。

 

自分が準備する時に目標を立てて、その目標が数字として測定出来るのかということが大事なのです目標の準備というのは、自分がやるべき事と、自分がいつまでに目標を達成するかのゴールと、目標達成するための測定可能な数値を明らかにするということが準備の設定になります。

 

2つ目は. Actionable(アクショナブル) 【行動可能性 ということです。

 

自分の望みを把握して、それに辿り着くまでのプロセス(行動)を明確にする事です。何か目標を達成しようと思うけど行動に移せない人が結構います。戦略を持っていなければ目標達成は出来ません。事前準備の中で何をすればいいのか、どういう風にすればいいのか、どういうことをすればいいのかということを具体的にして、それを行動に移していく事が大事なのです。

 

アクショナブル(行動可能性)の重要なところは、プロセスを考えれば解決策が見えてくるということです。実際には出来なくても、もし出来るとしたらどうするかな?ということを想像してみてください。想像力が大事になります。目標をしっかりと立てて、達成するまでのプロセスを考えて、解決策を立てます。未来を予測するのではなく、想像力を使って解決策を導き出す事が事前の準備になります

 

3つ目は. Competent(コンピテント) 【適格性 ということです。

 

自分の行動が、自分の価値観に合っているかどうかということです。自分の好きな事や得意な事をしようと思っても、自分の価値観に合っていないと、結局目標達成したとしても虚しいだけなのです

 

例えば、お金や資産をたくさん持っていたら幸せなのかというと、実際そうではないこともあります。人間というのはお金や資産を増やしていく過程で、お金や資産の価値観やそれらの使い方等を学んでいくものです。そうすることで人に優しくなったり、人に感謝したり、メンタルが強くなったりもします。その逆もあるかも知れません。

 

自分の力でお金や財産を増やした人たちは、自分で一から作ったという経験が自信になるもので、その自信が財産になるわけです。だから、自分で稼いで自分で増やしたという事が大事なのだと思います。

 

以上の通り、Measurable(メジャラブル)Actionable(アクショナブルCompetent(コンピテント)これら3つの言葉の頭文字をとって「MAC(マック)の法則」と言います。横文字ばかりで少し理解することが難しかったかも知れませんね。少しずつ慣れて行って、自分のものになさって下さい。

 

 

 

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