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    山口一道

    Author:山口一道
    山口経営コンサルタント事務所 代表
    YMCグループ 代表理事
    一般社団法人アジアビジネス連携協議会(ABC) 顧問

    長崎大学経済学部卒
    経営コンサルタント業歴40年超
    人間学・経営学など幅広いテーマに対応 
    リーダーのあり方に警鐘を鳴らし、若手経営者の育成に力を注いでいます。

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2013/02/16(Sat)

(No.198) どうすれば組織を より活性化できるのか? (その1)

 会社の組織を運営するには原則があります。また経営組織を活性化するには、それなりの組織のルールがありますから、それらを理解した上で運営しなければ、効率の悪い組織になり業績も実現達成が難しくなっていくものです。
 
 今回は組織(=会社)を活性化させるための手法について数回にわたり考えていきたいと思います。
 
 組織を活性化させる手法を考える前に、まず「企業や会社にとって組織とは何か?」という基本概念
について押さえておくことが大切だと思います。
 
 まず企業にとって組織とは何でしょうか?組織とは人間の集まりであります。しかし単なる集まりで
はありません。
 
あえて「企業にとって組織とは何か?」と考えてみますと、次の様な考え方が最も適していると思います。つまり「組織とは手段である」ということです。
 
もう少し具体的に表現すれば、「組織とは、企業目的を達成するために、企業構成員を効果的かつ効率的に協働させるための手段である」ということになるでしょう。
 
 言い換えれば、企業目的を達成するためには、企業を取り巻く環境の変化に応じて、組織を最も効果的に運営できる様に変化させ続けていく必要があることを意味しています。
 
つまり、組織とは決して固定的なものではなく、経営環境の変化や、その企業の経営戦略の変化に応じて、流動的に組織編成を行うものであります。固定的ではなく常に変化するものが組織であります。
 
 まして昨今のような経営環境の変化が激しい時代においては、組織を固定的にする経営など「何をかいわんや」であります。常に流動的であらねばならないのです。朝令暮改でも恥ずかしいことではありません。
 
 一般社員と同様に、経営者も幹部も、組織の一構成員であると同時に、自らも職務遂行のために部下を組織化させる立場でもあることを忘れてはいけません。「組織は人事に関する問題だからトップや人事総務に任せている」などと、固定的で硬直化した組織が長年続いている様なら、考え方や意識を根底から変えることが大切になるでしょう。
 
自部門やセクショナリズムにどっぷりつかってしまうと、部分最適で有ればよいわけで、組織は固定化してしまいます。組織を活性化するなら、構成員みんなが全体最適を意識できるかどうかにかかっていきます。そうなると結果として全員経営の思想につながっていき、今回のテーマである組織の活性化につながっていくでしょう。

 では、現在のあなたの会社組織、または部門や部課の組織は、目的に対して好ましい手段となっているのでしょうか?即実践で活用していただくために、以下の手順に従って自己診断をしてみて下さい。
 
1.あなたの会社(または部課)の現在の組織図あるいは役割分担表を絵にして下さい。
 
2.次に、あなたの会社(または部課)の最重要課題や経営戦略を具体的に箇条書きにして下さい。
 
     例えば、新商品であるAを既存のスーパーマーケットの販売ルートを通して売ること。とか商品力を上げるため商品企画部門や生産部門の体制を見直すこと。その他、新商品の開発や新規事業の推進のため専門部署を立ち上げることなど、企業によって様々な経営課題(解決すべき事柄)が考えられるでしょう。
 
.前項の2.で書いた最重要課題を達成するために考えている手段を列挙して下さい。日頃考えてなければ考えてみて下さい。
 
その結果として、直間比率の配置の問題や大して付加価値を上げていない部署などが浮かんでくるものでしょう。内製化や外注化アウトソーシングなどの視点も発見されるでしょう。強み弱みが明確になり、他社との提携や連携の視点も発想可能になることでしょう。
 
4.次の作業は、あなたの会社(または部課)の現在の組織形態は、2.の最重要課題を達成する上で好ましい形になっているかどうか、または、3.の手段を実行する上で好ましい形になっているかどうかを考えてみて下さい。
 
同時にあなたの会社(または部課)が最重要課題を達成する上で最も好ましい形態になるように、将来の想定組織図を描いて見て下さい。すぐには解決できないなら時間をかけてでも解決するように努力する必要があるのが理解できると思います。
 
量的な面や質的な面からの視点が拡がっていくものと思われます。なぜもっと早くから手を打たなかったのかなどと、自社の経営に対する後悔や反省がなされるかも知れませんが、それはそれとして仕方のないことでありますから、気づきを得ただけでも進歩発展していると前向きに考える様にして下さい。
 
(次回に続きます)
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